佐野 正彦（さの まさひこ）SANO Masahiko

• 所属部署

  共通教育機構　人間科学教育研究センター 教授

• 専門分野
  教育制度論、教育行政学

• 研究テーマ
  日英における「学校から雇用への移行」に関する実証的研究　（Transition From School to Work)

• URL

• 経歴
  • 学歴
    京都大学教育学部（教育行政学専攻）卒業（1981年）
    京都大学大学院教育学研究科（修士課程　教育行政学専攻）（1983年）
    京都大学大学院教育学研究科（後期博士課程　教育行政学専攻）学修認定退学（1988年）
  • 職歴
    大阪成蹊女子短期大学児童教育学科専任講師（1988年）
    大阪成蹊女子短期大学児童教育学科教授（1997年）
    レスター大学（英国）労働市場研究所客員教授（2001～2002年）
    相愛大学人文学部現代社会学科教授（2004年）
    大阪電気通信大学工学部人間科学研究センター教授（2012年）

• 取得学位
  教育学修士（京都大学）

• 受賞、顕彰など

• 所属学会
  日本教育学会、日本教育行政学会、日本教育法学会、日本教育政策学会、日本職業教育学会(理事）

佐野 正彦（さの まさひこ）SANO Masahiko

• 所属部署
  共通教育機構　人間科学教育研究センター 教授

• 学科・学部の運営
  人間科学研究センター主任（2017）
  共通教育機構長（2018～2022）

• 委員会、センター、研究所等の学内組織における活動
  教職課程委員会委員
  紀要編集委員（人間科学研究編）委員長

• 本学と外部の産官学機関等との連携活動

• 高大連携、オープンキャンパス、公開講座などの対外的活動

• その他

佐野 正彦（さの まさひこ）SANO Masahiko

• 所属部署
  共通教育機構 人間科学教育研究センター 教授

• 学部教育（講義）
  教育制度論
  教育原理
  教職論
  教職課程論
  教育実践演習
  教育実習
  
  

• 大学院教育（講義）

• 論文等指導
  • 卒業論文等の指導: 0名
  • 修士論文等の指導: 0名
  • 博士論文等の指導: 0名

ティーチング・ポートフォリオ

• 授業に臨む姿勢
  　総合科目、教職科目担当教員として、知識伝達型の授業ではなく、学生自身が、事実を確認し、批判的な分析や判断ができることを最終目標としている。

• 教育活動自己評価
  　学生の授業評価アンケートにおいて、すべての科目で少なくとも総合評価において7割以上は、満足・やや満足と評価している。また、授業に使用する資料や教材についても高い評価を得ている。

• 授業改善のための研修活動等
  　全国私立大学教職課程研究会や阪神地区私立大学教職課程研究会には、幹事校として参加し、研究大会の企画や運営に携わるとともに、自らの教育についての発表等も積極的に行っている。また、本学のFD/SD研修会には積極的に参加している。

• 能動的学修（アクティブ・ラーニング）の取組
  　授業のテーマに合わせて小集団によるワーク・ショップを実施し、自ら考え、学び、お互いにコミュニケートしながら、問題解決を図る、プロセス重視の授業を展開。構造的グループエンカウンター、デベート、ワールドカフェ、ロールプレイなど、多様なグループワークの方法をテーマに合わせて採用している。
  　他に、4回生が「教職実践演習」においてプロジェクト学習の成果として作成した、構成的グループエンカウンターのプログラムを、受講生に対して実施してもらった。近年は、『笑育』を試みでいる。『笑育』とは、学校教育において、子どもたちが、漫才の台本の作成から実演を通し、コミュニケーション能力の向上、論理性、創造性、問題解決能力という、まさに２１世紀型の能力を培うことを狙いとするものである。

• 主要担当授業科目の概要と具体的な達成目標
  ①教育制度論
  概要：
  　今日のわが国の教育制度のかかえる焦眉の課題のなかから、（1）競争原理と市場原理に基づく学校改革に関わって学区制度と学校選択制の問題を、（2）学力低下・学力格差が社会的な問題として論じられているなかでの、学力保障や教育内容に関わる制度のあり方を、（3）学校生活に「子どもの権利」を根づかせるうえでの、教師の懲戒権や生徒の参加や権利保障のあり方を、（4）政治主導の教育行政という名目で教育委員会不要論も叫ばれるなかでの、教育委員会制度の意義と課題を、（5）奨学金制度の不備や経済的事情での離学が多い我が国の現状とその背景を考えるために、教育財政制度を、検討する。我が国の問題を客観的に評価するためにイギリスやフィンランドを中心とした世界的な動向も比較検討する。
  目標：
  １．学校を中心とした教育制度についての理解ができる。
  ２．教育に関する法令の基礎的事項の理解ができる。
  ３．現在の教育改革の動向について理解を深めながら、教育に関する社会的、制度的および経営的な基本的事項を習得する。

②教育原理
概要：
　この科目は、教育の理念並びに教育に関する歴史及び思想の基礎を学ぶために、（1）教育の意義と目的：人間にのみ固有のものである教育について、人間と教育の本質を探りながら、人間の成長に関わる「遺伝と環境」、「成長と成熟」、「学習」、「経験」などの基礎的概念を学ぶ、（2）教育の理念や目的について、教育学や教育実践の発展を支えてきた代表的な教育理念や思想を学ぶ、（3）世界、日本の教育の歴史を、子育ての歴史に位置づけながら学ぶ、（4）現在の学校教育が抱える様々な問題について、いじめや貧困、学力問題、「学校から仕事への移行」の困難化など、具体的な諸問題を取り上げ、それらの現状、対処方法などについて考える。
目標：
１．教育の理念・思想について理解している
２. 教育の歴史について理解している
３．教育と人間の本質について自分の意見を述べることができる
４．学校の抱える諸課題について、自ら問題設定をし、調べ分析し、自分の意見をまとめ、プレゼンテーションすることができる

• 具体的な達成目標に対する達成度
  　基本的、最低水準の目標を、多くの学生は達成している。しかしながら、自ら考え、自らの判断を基に、より広く社会や対象となる教育実践について、より深く認識したり、応用することにおいては、さらなる改善が必要と思われる。

• 学生からの要望への対応
  　授業評価アンケートについては、丁寧に分析し、毎年課題を明らかにして、改善の工夫を行っている。また、授業中の課題レポートなどや試験によって、学生による到達度を把握し、不十分な点については、内容や方法の改善を検討し、良好な点については、次の年度にも活かし、発展させるようにしている。

佐野 正彦（さの まさひこ）SANO Masahiko

• 所属部署
  共通教育機構　人間科学教育研究センター 教授

• 著書

1. 乾彰夫、本田由紀他編『危機のなかの若者たち: 教育とキャリアに関する5年間の追跡調査』（共著）東京大学出版会、2017年11月
2. 日英教育学会編『英国の教育』（共著）東信堂、2017年3月
3. 『日本と世界の職業教育』（共著）法律文化社、2013年5月
4. 『教職概論　－教師になるにはー』（共著）ミネルヴァ書房、2008年5月
5. 『不安定を生きる若者たち―日英比較　フリーター･ニート･失業』（共著）大月書店、2006年10月
6. 『新版　専門高校の国際比較　日欧米の職業教育』（共著）法律文化社、2006年、3月
7. 教育科学研究会編『高校教育のアイデンティティー』（共著）国土社、1996年8月
8. 太田政男・乾彰夫編『講座高校教育　第5巻 青年期をひらく制度改革』（共著）労働旬報社、1995年10月
9. 『教育行政学』（共著） 仏教大学通信教育部、1995年3月
10. 『子どもを生かす教育行政』（共著）ミネルヴァ出版、1994年5月
11. 『新教職教養シリーズ第9巻 教育制度』（共著） 協同出版、1991年9月
12. 『人間性を育てる教育』 （共著）啓文社、1990年2月
13. 『教育審議会の総合的研究』（共著）多賀出版、1989年2月
14. 『実践教職課程講座第16巻 教育制度』（共著） 日本教育図書センター、1988年5月
15. 『高校制度改革の総合的研究』（共著）多賀出版、1986年2月

• 学術論文・作品など

1. 「継続教育カレッジから高等教育への接続の変遷と現在」（シンポジュウム報告）『日英教育研究フォーラム』　ISSN 2189-678X、日英教育学会、Vol.26　2022年8月、43−49頁。
2. [英国継続教育カレッジにおける「市場」、「国家と行政」の関係にみる「公共性」」(シンポジュウム報告)『職業教育研究』No.52. Vol1,日本職業教育学会、2022年1月、6-9頁。
3. 「若者の大人への移行と社会保障―就業と離家・家族形成をめぐる日英比較」（共著）『社会政策』社会政策学会（2021年）
4. Japanese Youth Labour Market Situation and Policy, Research in the Humanities''', Osaka Electro-Communication University, Vol.22, March 2020, pp.45-59.
5. 「ノンエリートの学校から仕事への移行における日英比較　―初期キャリアにおける雇用地位の変化と労働条件―」『大阪電気通信大学人間科学研究』第21号、2019年6月.
6. 「若者の雇用と格差―「結果の格差」と「機会の格差」からの考察」『生活経済政策』No.254、生活経済政策研究所、2018年3月、9-15頁。
7. 「教育職員免許法の改訂に対応したカリキュラム作成およびその検討経過　― 大阪電気通信大学の場合 ―」『阪神教協レポート』阪神地区私立大学教職課程研究連絡協議会、2018年4月刊行予定（入稿済み）
8. Precarious Transition from School to Work in Japan, International Conference on Interdisciplinary Social Science Studies（Conference Proceedings）pp.63-76. January 2017.
9. 「若年労働市場の格差構造と若者の包摂・統合のメカニズム」『大阪電気通信大学人間科学研究』第18号、2016年6月.
10. 「科学研究費助成事業　研究成果報告書：ロンドンにおけるニートおよび不安定就労層の実態と若年移行・就労支援政策の効果」日本学術振興会データベース、2015年6月、pp.1-6.
11. (欧文）Increased Precarity and Widening Disparity of Youth Transitions and Inclusion in the Labour Markets in Japan, Research in the Humanities, Osaka Electro-Communication University, Vol.17, March 2015, pp.65-85.
12. 「仕事と生活変化の現状」(若者のキャリアと教育に関する研究会編『若者のキャリアと教育に関する調査』最終報告書、第５巻、2014年、4－12 頁。
13. 「世界の調査/日本の調査　Youth Cohort Study(YCS)　―長期化、不安定化、個人化する若者の仕事への移行プロセスの捕捉」（社会調査協会『社会と調査』第11号、有斐閣、2013年9月）
14. 「現代英国の若者の労働市場への移行実態と移行・就労支援政策の効果に関する実証的研究-大都市ロンドンにおける継続教育カレッジに学ぶ若者に実態と雇用への移行―」2011年4月（『2008年度～2010年度科学研究費補助金　基盤研究（Ｂ）　研究成果報告書』）
15. 「イギリスにおける中等教育・職業教育のカリキュラム開発－継続教育カレッジにおける後期中等段階の職業教育カリキュラムの実際と改革動向－」2011年3月 （『中等教育・職業教育における新カリキュラム開発の動向に関する国際比較研究』）（2008年度－　2010年度科学研究費補助金　基盤研究（Ｂ）　研究成果報告書）
16. 「現代英国の職業教育ルートをたどる若者の雇用への移行―継続教育カレッジの役割と機能に関する計量分析」 2010年7月（日本産業教育学会『産業教育研究』第40巻、第2号）
17. 「若年労働市場の構造と雇用への移行の諸相　―分断された労働市場における学歴と雇用機会の配分の関係を中心に―」2011年3月（日本教育学会特別課題研究「若者の教育とキャリア形成に関する研究会」編　『若者の教育とキャリア形成に関する調査　2009年第３回調査結果報告書』）
18. 「イギリスの継続教育カレッジの概要と特徴―社会的包摂の役割に注目して―」2010年3月（『相愛大学研究論集』第26巻）
19. 「若者の労働市場における流動化・不安定化に関する一考察―労働市場内部の移動、転職実態及び転職意識とその既定要因」2010年3月 （日本教育学会特別課題研究＋「若者の教育とキャリア形成に関する研究会」編　『若者の教育とキャリア形成に関する調査　2008年第２回調査結果報告書』）
20. 「高卒労働市場の構造と高卒者の雇用への移行」 2009年2月（日本教育学会特別課題研究「若者の教育とキャリア形成に関する研究会」編　『若者の教育とキャリア形成に関する調査　2007年第1回調査結果報告書』）
21. 「現代イギリスにおける若年労働市場と『学校から雇用への移行』に関する実証的研究」2008年3月（平成16年度～平成18年度科学研究費補助金(基盤研究C )成果報告書）
22. Precarious Youth and Its Social　/　Political Discourse: Freeters, NEETs and Unemployed Youth in Japan (英文) 2007年（首都大学東京人文学部『人文学報』No.381）
23. 「若年者の学校から雇用への移行過程の実態と支援政策に関する実証的研究」2006年3月（平成16年度～平成17年度科学研究費補助金(基盤研究C )成果報告書）
24. 「イギリスにおける教育・訓練制度の階梯と接続関係の課題－義務教育後の教育・訓練制度（Post-16）を中心に」2005年8月（日本教育学会近畿地区研究会編『学校階梯の連携と接続』）
25. 「イギリスにおける社会的排除とニート問題」2005年4月（教育科学研究会編『教育』４月号、国土社）
26. 「現代イギリスにおける若年労働市場の変容と『学校から職業への移行』」2005年3月（相愛大学研究論集第21巻）
27. Spatial Disparities in the　Economic Performance and their Influences on Educational Achievements in England in the 1990s
    （欧文）2003年3月,(大阪成蹊女子短期大学、『大阪成蹊女子短期大学研究紀要第36号』)
28. Statistical Analysis of the Relationship between the Economy and Education in England in the 1990s,2002年10月(University　of Leicester, Centre for Labour Market Studies Working Paper Series No.37)
29. 「1990年代イギリスにおける義務教育後の教育・訓練に関わる財政制度とその影響―市場原理にもとづく教育・訓練政策の具体的手法とその問題点―」2001年3月(
    大阪成蹊女子短期大学『大阪成蹊女子短期大学研究紀要第36号』)
30. 「1980年代のイギリスにおける後期中等段階の職業教育・訓練政策―『学校から労働への移行』に対する職業教育・訓練政策の影響」1999年3月(大阪成蹊女子短期大学『大阪成蹊女子短期大学研究紀要第36号』）
31. 「教育における競争過剰の基底的要因に関する一考察　―教育と企業社会の競争秩序の関係をめぐって―」1997年6月（ 日本教育政策学会『日本教育政策学会年報第4号』）
32. 「学校および企業社会における一元的能力主義の確立と展開」1995年3月 大阪成蹊女子短期大学『大阪成蹊女子短期大学研究紀要第33号』）
33. 「後期中等教育に対する労働市場、教育政策の規定性に関する研究」1993年3月（大阪成蹊女子短期大学『大阪成蹊女子短大学研究紀要第31号』）
34. 「京都府における教育関係審議会の機能と役割」1988年8月（関西教育行政学会『教育行財政研究第15号』）
35. 「京都府教育行政における審議会の機能と役割」1987年5月（関西教育行政学会『教育行財政研究第14号』）
36. 「京都府における教員の研修に関する調査」1986年8月（関西教育学会『関西教育学会紀要第10号』）
37. 「戦後イギリスにおける中等教育改革の検討-三分類制度克服の動きにみる国民大衆の要求と「統一学校」思想との関連について-」1986年3月 （京都大学教育学部『京都大学教育学部紀要第32号』）
38. 「戦後イギリスの後期中等段階の教育政策の展開」1985年3月（京都大学教育学部後期中等教育研究会、『英米における職業準備教育：文部省科研費研究報告書』）
39. 「イギリス中等教育改革の検討―総合制中等教育政策の歴史的形成と展開」1983年1月（京都大学大学院教育学研究科修士論文）
40. 「戦後イギリスの中等教育政策の検討（1）」1983年6月（関西教育学会『関西教育学会紀要第8号』）

• 国際会議、国内会議、発表会、コンクールなど

1. 「継続教育からの移行問題─高等教育への接続に焦点を当てて」(シンポジュウム報告：イギリス版「高大接続改革」を検証する：格差・公正・移行問題に注目して」）、日英教育学会、第30回年次大会、2021年8月30日。
2. 「英国継続教育カレッジにおける「市場」、「国家と行政」の関係にみる「公共性」」(シンポジュウム報告：「専門学校における公共性の検討：　英国継続教育カレッジとの比較にみる国家・行政の果たす役割」)、日本職業教育学会、第2回年次大会、2021年10月3日。
3. 「若者の学校から仕事への移行 : 長期化、多様化、個人化、流動化、不安定化の実相」シンポジュウム『高校生・若者パネル調査からの示唆,』日本教育学会近畿地区主催、神戸大学人間発達学部、2019年12月1日。
4. Inui, A., Sano, M., Higuchi, A., Hori, T., Hiratsuka, M. & Miura, Y "How Early School Leavers Experience Their Transition? Comparative Study of Japan and UK", How young people of early school leavers experience their transition to work? International Workshop 2017, Hosei University, 19th & 20th,2017
5. "Precarious Transition from School to Work" The 5th International Conference on Inter-disciplinary Social Science Studies ICISSS, Oxford, UK, 16th Nvember 2016
6. "Increased precarity and widening disparity of youth transition, and inclusion in the labour marlets Ⅱ"　XVⅢ ISA World Congress of Sociology, Pacifico Yokohama, Yokohama, Japan, 17th June 2014.
7. "Increased precarity and widening disparity of youth transition, and inclusion in the labour marlets　Ⅰ" Masahiko Sano, International comparative Discussion of Youth Cohort Survey(「若者の教育とキャリア形成に関する調査研究会」主催, 首都大学東京、国際交流会館、2113年10月21日）
   
   

• 外部資金の獲得、特許・著作権等の知財権の取得など
  • 個人・代表

1. 日本学術振興会科学研究費補助金（基盤研究C）2020-2023（代表）「英国における早期離学者の仕事への移行―パネル調査の詳細分析と質的調査の実施」 (直接経費 : 340万円、間接経費 : 102万円)。
2. 日本学術振興会科学研究費補助金（基盤研究C）2016-2018（代表）「英国における教育から労働市場への移行・統合に関するパネル調査実施のための予備調査」 (直接経費 : 350万円、間接経費 : 150万円)。
3. 日本学術振興会科学研究費補助金（基盤研究B）（海外学術研究）2011-2014年（代表） 「ロンドンにおけるニートおよび不安定就労層の実態と若年移行・就労支援政策の効果」（直接経費1510万円、間接経費453万円）。
4. 日本学術振興会科学研究費補助金（基盤研究B）（海外学術研究）2008－10年（代表）「現代英国の若者の労働市場への移行実態と移行･就労支援政策の効果に関する実証的研究」（直接経費1280万、間接経費381万円）。
5. 日本学術振興会科学研究費補助金（基盤研究C） 2004年－06年（代表）「現代イギリスの若年労働市場の変容と『学校から雇用への移行に関する実証的研究』」（330万円）。
6. 文部省（後、学術振興会）科学研究費補助金（萌芽的研究）1999年－02年（代表）「現代イギリスにおける『学校から労働への移行』に対する職業教育・職業訓練政策の影響」（210万円）。
7. 文部省科学研究費補助金（一般研究Ｃ） 1996年(代表)「教育における能力主義の位相と企業社会の関係に関する日英の比較研究」。
8. 文部省科学研究費補助金（奨励研究）1992年（代表）「英国における後期中等段階の教育」
   （共同）
9. 日本学術振興会科学研究費補助金・基盤研究（Ａ）（一般）、2018-2021年、代表：乾彰夫「若者の移行に教育・労働市場・社会保障制度が与える影響に関する国際比較研究」（1261万円）
10. 日本学術振興会科学研究費補助金・基盤研究（Ａ）（一般）、2014-2017年、代表：乾彰夫「若者の教育とキャリア形成に関するパネル調査の詳細分析と国際比較」(1079万円）。
    若年者の教育・職業の移行とキャリア形成に関するコーホート研究」（3800万円）
11. 日本学術振興会科学研究費補助金・基盤研究（Ａ）（一般）、2010-2013年、代表：乾彰夫「若年者の教育・職業の移行とキャリア形成に関するコーホート研究」（3800万円）。
12. 日本学術振興会科学研究費補助金・基盤研究（Ｂ）（一般）、2011-2014年、代表：佐々木英一「中等教育における職業教育改革の国際的動向」（1350万円）。
13. 日本学術振興会科学研究費補助金・基盤研究（Ａ）（一般）、2007-2009年、代表：乾彰夫 「大都市における若年者の教育・職業移行過程とキャリア形成に関するコーホート調査」（3630万円）。
14. 日本学術振興会科学研究費補助金・基盤研究（Ｂ）（一般）、2008-2010年、代表：堀内達夫 「中等教育・職業教育における新カリキュラム開発の動向に関する国際比較研究」（1250万円）。
15. 日本学術振興会科学研究費補助金・基盤研究（Ｂ）(一般)、2007年‐09年、代表：上間陽子「沖縄における若年者の移行過程に関するコーホート調査」（1530万円）。　
16. 社会保険労務士総合研究機構、研究補助金、2008年－09年、代表：佐々木英一「若年者雇用対策（青年期の雇用開発問題）に関する国際比較研究」（100万円）。
17. 日本教育学会特別課題研究費、2008－10年、代表：乾彰夫「若者の教育とキャリアに関する研究」（300万円）。
18. 日本教育学会特別課題研究費、2005－07年、代表：佐藤一子「変容する青年期に関する総合的研究」（300万円）。

• 学会等における活動（学術集会の組織、雑誌編集など）

1. 日本産業教育学会　学会賞選考委員（2017年10月～）
2. 日本産業教育学会　理事（2016年10月～2019年9月）（2022年10月～）
3. 日本産業教育学会紀要査読委員

佐野 正彦（さの まさひこ）SANO Masahiko

• 所属部署
  工学部 人間科学研究センター 教授

• 地域社会における貢献

1. 大阪市、平成28年度「英語コミュニケーション事業」業務委託に係る公募型プロポーザル委託事業者選定委員（2016年）
2. 阪府立咲洲高等学校・学校協議会委員長（2004年～2012年）
   
   

• 公的機関等における委員・役員など

1. 日本産業教育学会　理事（2016年10月～2019年10月）（2022年10月～）
2. 日本学術振興会・科学研究費補助金専門委員会・専門委員（教育学）（2017年～2018年）
3. 日本学術振興会・科学研究費補助金専門委員会・専門委員（教育学）（2008年～2010年）
4. 日本私立大学教職課程研究協議会　教員免許更新制検討委員会　副委員長（2008年～2009年）

• 学会等の財団法人・社団法人における組織運営

• 国内外における災害救助活動、NPO 活動など

• その他