大阪電気通信大学 教員情報データベース >佐野 正彦

人間科学研究センター 所属教員一覧

佐野 正彦(さの まさひこ)SANO Masahiko SANO Masahiko

  • 所属部署
    工学部 人間科学研究センター 教授
  • 専門分野
    教育制度論、教育行政学
  • 研究テーマ
    日英における「学校から雇用への移行」に関する実証的研究 (Transition From School to Work)
  • URL
  • 経歴
    • 学歴
      京都大学教育学部(教育行政学専攻)卒業(1981年)
      京都大学大学院教育学研究科(修士課程 教育行政学専攻)(1983年)
      京都大学大学院教育学研究科(後期博士課程 教育行政学専攻)学修認定退学(1988年)
    • 職歴
      大阪成蹊女子短期大学児童教育学科専任講師(1988年)
      大阪成蹊女子短期大学児童教育学科教授(1997年)
      レスター大学(英国)労働市場研究所客員教授(2001~2002年)
      相愛大学人文学部現代社会学科教授(2004年)
      大阪電気通信大学工学部人間科学研究センター教授(2012年)
  • 取得学位
    教育学修士(京都大学)
  • 受賞、顕彰など
  • 所属学会
    日本教育学会、日本教育行政学会、日本教育法学会、日本教育政策学会、日本職業教育学会

佐野 正彦(さの まさひこ)SANO Masahiko

  • 所属部署
    工学部 人間科学研究センター 教授
  • 学科・学部の運営


  • 委員会、センター、研究所等の学内組織における活動
    教職課程委員会委員

  • 本学と外部の産官学機関等との連携活動


  • 高大連携、オープンキャンパス、公開講座などの対外的活動


  • その他

佐野 正彦(さの まさひこ)SANO Masahiko

  • 所属部署
    工学部 人間科学研究センター 教授
  • 学部教育(講義)
    教育制度論
    教育原理
    教職論
    教職課程論
    教育実践演習
    キャリア入門
    教育実習

  • 大学院教育(講義)


  • 論文等指導
    • 卒業論文等の指導: 0名
    • 修士論文等の指導: 0名
    • 博士論文等の指導: 0名

佐野 正彦(さの まさひこ)SANO Masahiko

  • 所属部署
    工学部 人間科学研究センター 教授
  • 著書
  1. 日英教育学会編『英国の教育』(共著)東信堂2017年3月
  2. 若年者の教育とキャリア形成に関するコーホート研究会編『危機のなかの若者(仮称)』(共著)東京大学出版会、2017年8月(刊行予定:入稿済み)
  3. 『日本と世界の職業教育』(共著)法律文化社、2013年5月
  4. 『教職概論 -教師になるにはー』(共著)ミネルヴァ書房、2008年5月
  5. 『不安定を生きる若者たち―日英比較 フリーター・ニート・失業』(共著)大月書店、2006年10月
  6. 『新版 専門高校の国際比較 日欧米の職業教育』(共著)法律文化社、2006年、3月
  7. 教育科学研究会編『高校教育のアイデンティティー』(共著)国土社、1996年8月
  8. 太田政男・乾彰夫編『講座高校教育 第5巻 青年期をひらく制度改革』(共著)労働旬報社、1995年10月
  9. 『教育行政学』(共著) 仏教大学通信教育部、1995年3月
  10. 『子どもを生かす教育行政』(共著)ミネルヴァ出版、1994年5月
  11. 『新教職教養シリーズ第9巻 教育制度』(共著) 協同出版、1991年9月
  12. 『人間性を育てる教育』 (共著)啓文社、1990年2月
  13. 『教育審議会の総合的研究』(共著)多賀出版、1989年2月
  14. 『実践教職課程講座第16巻 教育制度』(共著) 日本教育図書センター、1988年5月
  15. 『高校制度改革の総合的研究』(共著)多賀出版、1986年2月
  • 学術論文・作品など
  1. Precarious Transition from School to Work in Japan, International Conference on Interdisciplinary Social Science Studies(Conference Proceedings)pp.63-76. January 2017.
  2. 「若年労働市場の格差構造と若者の包摂・統合のメカニズム」『大阪電気通信大学人間科学研究』第18号、2016年6月.
  3. 「科学研究費助成事業 研究成果報告書:ロンドンにおけるニートおよび不安定就労層の実態と若年移行・就労支援政策の効果」日本学術振興会データベース、2015年6月、pp.1-6.
  4. (欧文)Increased Precarity and Widening Disparity of Youth Transitions and Inclusion in the Labour Markets in Japan, Research in the Humanities, Osaka Electro-Communication University, Vol.17, March 2015, pp.65-85.
  5. 「仕事と生活変化の現状」(若者のキャリアと教育に関する研究会編『若者のキャリアと教育に関する調査』最終報告書、第5巻、2014年、4-12 頁。
  6. 「世界の調査/日本の調査 Youth Cohort Study(YCS) ―長期化、不安定化、個人化する若者の仕事への移行プロセスの捕捉」(社会調査協会『社会と調査』第11号、有斐閣、2013年9月)
  7. 「現代英国の若者の労働市場への移行実態と移行・就労支援政策の効果に関する実証的研究-大都市ロンドンにおける継続教育カレッジに学ぶ若者に実態と雇用への移行―」2011年4月(『2008年度~2010年度科学研究費補助金 基盤研究(B) 研究成果報告書』)
  8. 「イギリスにおける中等教育・職業教育のカリキュラム開発-継続教育カレッジにおける後期中等段階の職業教育カリキュラムの実際と改革動向-」2011年3月 (『中等教育・職業教育における新カリキュラム開発の動向に関する国際比較研究』)(2008年度- 2010年度科学研究費補助金 基盤研究(B) 研究成果報告書)
  9. 「現代英国の職業教育ルートをたどる若者の雇用への移行―継続教育カレッジの役割と機能に関する計量分析」 2010年7月(日本産業教育学会『産業教育研究』第40巻、第2号)
  10. 「若年労働市場の構造と雇用への移行の諸相 ―分断された労働市場における学歴と雇用機会の配分の関係を中心に―」2011年3月(日本教育学会特別課題研究「若者の教育とキャリア形成に関する研究会」編 『若者の教育とキャリア形成に関する調査 2009年第3回調査結果報告書』)
  11. 「イギリスの継続教育カレッジの概要と特徴―社会的包摂の役割に注目して―」2010年3月(『相愛大学研究論集』第26巻)
  12. 「若者の労働市場における流動化・不安定化に関する一考察―労働市場内部の移動、転職実態及び転職意識とその既定要因」2010年3月 (日本教育学会特別課題研究+「若者の教育とキャリア形成に関する研究会」編 『若者の教育とキャリア形成に関する調査 2008年第2回調査結果報告書』)
  13. 「高卒労働市場の構造と高卒者の雇用への移行」 2009年2月(日本教育学会特別課題研究「若者の教育とキャリア形成に関する研究会」編 『若者の教育とキャリア形成に関する調査 2007年第1回調査結果報告書』)
  14. 「現代イギリスにおける若年労働市場と『学校から雇用への移行』に関する実証的研究」2008年3月(平成16年度~平成18年度科学研究費補助金(基盤研究C )成果報告書)
  15. Precarious Youth and Its Social / Political Discourse: Freeters, NEETs and Unemployed Youth in Japan (英文) 2007年(首都大学東京人文学部『人文学報』No.381)
  16. 「若年者の学校から雇用への移行過程の実態と支援政策に関する実証的研究」2006年3月(平成16年度~平成17年度科学研究費補助金(基盤研究C )成果報告書)
  17. 「イギリスにおける教育・訓練制度の階梯と接続関係の課題-義務教育後の教育・訓練制度(Post-16)を中心に」2005年8月(日本教育学会近畿地区研究会編『学校階梯の連携と接続』)
  18. 「イギリスにおける社会的排除とニート問題」2005年4月(教育科学研究会編『教育』4月号、国土社)
  19. 「現代イギリスにおける若年労働市場の変容と『学校から職業への移行』」2005年3月(相愛大学研究論集第21巻)
  20. Spatial Disparities in the Economic Performance and their Influences on Educational Achievements in England in the 1990s
    (欧文)2003年3月,(大阪成蹊女子短期大学、『大阪成蹊女子短期大学研究紀要第36号』)
  21. Statistical Analysis of the Relationship between the Economy and Education in England in the 1990s,2002年10月(University of Leicester, Centre for Labour Market Studies Working Paper Series No.37)
  22. 「1990年代イギリスにおける義務教育後の教育・訓練に関わる財政制度とその影響―市場原理にもとづく教育・訓練政策の具体的手法とその問題点―」2001年3月(
    大阪成蹊女子短期大学『大阪成蹊女子短期大学研究紀要第36号』)
  23. 「1980年代のイギリスにおける後期中等段階の職業教育・訓練政策―『学校から労働への移行』に対する職業教育・訓練政策の影響」1999年3月(大阪成蹊女子短期大学『大阪成蹊女子短期大学研究紀要第36号』)
  24. 「教育における競争過剰の基底的要因に関する一考察 ―教育と企業社会の競争秩序の関係をめぐって―」1997年6月( 日本教育政策学会『日本教育政策学会年報第4号』)
  25. 「学校および企業社会における一元的能力主義の確立と展開」1995年3月 大阪成蹊女子短期大学『大阪成蹊女子短期大学研究紀要第33号』)
  26. 「後期中等教育に対する労働市場、教育政策の規定性に関する研究」1993年3月(大阪成蹊女子短期大学『大阪成蹊女子短大学研究紀要第31号』)
  27. 「京都府における教育関係審議会の機能と役割」1988年8月(関西教育行政学会『教育行財政研究第15号』)
  28. 「京都府教育行政における審議会の機能と役割」1987年5月(関西教育行政学会『教育行財政研究第14号』)
  29. 「京都府における教員の研修に関する調査」1986年8月(関西教育学会『関西教育学会紀要第10号』)
  30. 「戦後イギリスにおける中等教育改革の検討-三分類制度克服の動きにみる国民大衆の要求と「統一学校」思想との関連について-」1986年3月 (京都大学教育学部『京都大学教育学部紀要第32号』)
  31. 「戦後イギリスの後期中等段階の教育政策の展開」1985年3月(京都大学教育学部後期中等教育研究会、『英米における職業準備教育:文部省科研費研究報告書』)
  32. 「イギリス中等教育改革の検討―総合制中等教育政策の歴史的形成と展開」1983年1月(京都大学大学院教育学研究科修士論文)
  33. 「戦後イギリスの中等教育政策の検討(1)」1983年6月(関西教育学会『関西教育学会紀要第8号』)
  • 国際会議、国内会議、発表会、コンクールなど
  1. "Precarious Transition from School to Work" The 5th International Conference on Inter-disciplinary Social Science Studies ICISSS, Oxford, UK, 16th Nvember 2016
  2. "Increased precarity and widening disparity of youth transition, and inclusion in the labour marlets Ⅱ" XVⅢ ISA World Congress of Sociology, Pacifico Yokohama, Yokohama, Japan, 17th June 2014.
  3. "Increased precarity and widening disparity of youth transition, and inclusion in the labour marlets Ⅰ" Masahiko Sano, International comparative Discussion of Youth Cohort Survey(「若者の教育とキャリア形成に関する調査研究会」主催, 首都大学東京、国際交流会館、2113年10月21日)

  • 外部資金の獲得、特許・著作権等の知財権の取得など
    • 個人・代表
  1. 日本学術振興会科学研究費補助金(基盤研究C)2016-2018(代表)「英国における教育から労働市場への移行・統合に関するパネル調査実施のための予備調査」 (直接経費 : 3,500千円、間接経費 : 1,050千円)。
  2. 日本学術振興会科学研究費補助金(基盤研究B)(海外学術研究)2011-2014年(代表) 「ロンドンにおけるニートおよび不安定就労層の実態と若年移行・就労支援政策の効果」(直接経費1510万円、間接経費453万円)。
  3. 日本学術振興会科学研究費補助金(基盤研究B)(海外学術研究)2008-10年(代表)「現代英国の若者の労働市場への移行実態と移行・就労支援政策の効果に関する実証的研究」(直接経費1280万、間接経費381万円)。
  4. 日本学術振興会科学研究費補助金(基盤研究C) 2004年-06年(代表)「現代イギリスの若年労働市場の変容と『学校から雇用への移行に関する実証的研究』」(330万円)。
  5. 文部省(後、学術振興会)科学研究費補助金(萌芽的研究)1999年-02年(代表)「現代イギリスにおける『学校から労働への移行』に対する職業教育・職業訓練政策の影響」(210万円)。
  6. 文部省科学研究費補助金(一般研究C) 1996年(代表)「教育における能力主義の位相と企業社会の関係に関する日英の比較研究」。
  7. 文部省科学研究費補助金(奨励研究)1992年(代表)「英国における後期中等段階の教育」
    (共同)
  8. 日本学術振興会科学研究費補助金・基盤研究(A)(一般)、2014-2017年、代表:乾彰夫「若者の教育とキャリア形成に関するパネル調査の詳細分析と国際比較」(1079万円)。
    若年者の教育・職業の移行とキャリア形成に関するコーホート研究」(3800万円)
  9. 日本学術振興会科学研究費補助金・基盤研究(A)(一般)、2010-2013年、代表:乾彰夫「若年者の教育・職業の移行とキャリア形成に関するコーホート研究」(3800万円)。
  10. 日本学術振興会科学研究費補助金・基盤研究(B)(一般)、2011-2014年、代表:佐々木英一「中等教育における職業教育改革の国際的動向」(1350万円)。
  11. 日本学術振興会科学研究費補助金・基盤研究(A)(一般)、2007-2009年、代表:乾彰夫 「大都市における若年者の教育・職業移行過程とキャリア形成に関するコーホート調査」(3630万円)。
  12. 日本学術振興会科学研究費補助金・基盤研究(B)(一般)、2008-2010年、代表:堀内達夫 「中等教育・職業教育における新カリキュラム開発の動向に関する国際比較研究」(1250万円)。
  13. 日本学術振興会科学研究費補助金・基盤研究(B)(一般)、2007年‐09年、代表:上間陽子「沖縄における若年者の移行過程に関するコーホート調査」(1530万円)。 
  14. 社会保険労務士総合研究機構、研究補助金、2008年-09年、代表:佐々木英一「若年者雇用対策(青年期の雇用開発問題)に関する国際比較研究」(100万円)。
  15. 日本教育学会特別課題研究費、2008-10年、代表:乾彰夫「若者の教育とキャリアに関する研究」(300万円)。
  16. 日本教育学会特別課題研究費、2005-07年、代表:佐藤一子「変容する青年期に関する総合的研究」(300万円)。
  • 学会等における活動(学術集会の組織、雑誌編集など)
  1. 日本産業教育学会 理事(2016年10月~)
  2. 日本産業教育学会紀要査読委員

佐野 正彦(さの まさひこ)SANO Masahiko

  • 所属部署
    工学部 人間科学研究センター 教授
  • 地域社会における貢献
  1. 大阪市、平成28年度「英語コミュニケーション事業」業務委託に係る公募型プロポーザル委託事業者選定委員(2016年)
  2. 阪府立咲洲高等学校・学校協議会委員長(2004年~2012年)

  • 公的機関等における委員・役員など


  1. 日本産業教育学会 理事(2016年10月~)
  2. 日本学術振興会・科学研究費補助金専門委員会・専門委員(教育学)(2008年~2010年)
  3. 日本私立大学教職課程研究協議会 教員免許更新制検討委員会 副委員長(2008年~2009年)
  • 学会等の財団法人・社団法人における組織運営


  • 国内外における災害救助活動、NPO 活動など


  • その他

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